発達障害の子がどうしてこんなに多くなっているのか、現代の何が関係しているのか、と強い危機感をもっていた。そこへ小林純子さんから、こんな記事が届いた。佐賀新聞の記事で、医師の佐藤武さんが書いている。
発達障害の原因として、遺伝子異常、染色体異常、体内環境の異常、周産期の異常、生まれた後の病気や環境（児童虐待）などが指摘されていますが、実証にはいたっていません。その一方で、最近、農薬との関係が注目されています。１９９０年頃から急速に広がったネオニコチノイド系農薬が子どもの脳の発達に悪影響を及ぼす見解が世界で報告されています。 この農薬は、農業に使用されるだけでなく、松枯れの防止薬、家庭用の殺虫剤、シロアリの駆除剤、さらには住宅建材の中にも使用されています。学術誌に発表された論文によると、国内での１２～１３年のサンプル調査で、３歳時（２３３人）の尿中に有機リン系の代謝物が１００％、ネオニコチノイド系農薬の代謝物が７９．８％の割合で検出されました。
子どもへの影響をはじめ、さまざまな環境問題につながるとして、ＥＵは昨年、ネオニコチノイド系３種類の農薬の屋外使用を禁止。オランダは２０１４年に、フランスが１６年、韓国も１４年、ブラジルは１５年、台湾は１６年に、それぞれ使用を禁止しています。ところが、日本は禁止どころか、ここ数年はネオニコチノイド系農薬の食品の残留基準をむしろ緩和していると聞きます。イチゴの日本の残留基準（アセタミプリド）は３ｐｐｍで、これはＥＵの６０倍、米国の５倍の緩い基準です。ブドウの５ｐｐｍはＥＵの１０倍、米国の１４倍。トマトの２ｐｐｍがＥＵの４倍、米国の１０倍。お茶の３０ｐｐｍは、なんとＥＵの６００倍の基準になるとのこと（青沼陽一郎のレポートより）。
日本弁護士連合会は「ネオニコチノイド系農薬の使用禁止に関する意見書」を１７年１２月に公表。「子どもの発達への影響が懸念されるにもかかわらず、日本ではいまだ予防的措置がとられていない」と指摘し、法の改正を求めています。
脳の発達に影響を与えている要因が農薬だけにあるとは断定できませんが、子どもの脳との関係が指摘されていることは確かで、小中高大生に発達障害の心理相談が年々増加していることも事実です。使用禁止が世界の潮流になる中、それに逆行するような日本の姿は見直すべきではないでしょうか。虫食いのない完璧な野菜を買う日本文化も背景にあるのかもしれません。（佐賀大学保健管理センター、精神保健指定医 佐藤武）
これまでの日本の公害による疾病、そして死の原因が、水や大気や食料や生活環境に原因があると分かって、やっと政府が重い腰を上げ、禁止や是正に向かったときにはすでに数えきれないぐらい多数の人に被害がでていた。発達障害の原因究明と対策を急がなければ、たいへんなことになる。子どもの暮らし方、生活環境もきわめて危険な状況にある。危機が進んでいることに対し、政府も自治体行政も社会もあまりにも鈍感すぎる。この危機的状況、どうしたらいいのだろう。
